パーソナルトレーニングのブームに伴い、トラブルの件数も増加しています。
2018年には国民生活センターのホームページでもスポーツジムなどに関するトラブルの注意喚起が掲載されていますので、一度目を通しておくことをおすすめします。
特に途中解約による違約金や返金などがトラブルに発展しやすいポイントですので、こうしたトラブルを避けるために契約内容をしっかり理解してから契約を結ぶようにしましょう。
今回は最も多いとされている「解約」に関するトラブルについて、対策といざという時の対応法についてまとめています。
返金トラブルについては以前まとめているのでぜひ参考にしてみてください。
パーソナルトレーニングジムの途中解約と違約金
パーソナルトレーニングの途中解約で違約金が発生するか否かは、契約前の書面や規約などに必ず記載されていますのでまずは書面をチェックしましょう。
途中解約に関しては解約できるタイミング、解約できるコース内容、解約時の解約金・違約金、残りの回数分の返金方法をよく確認するようにします。
また自分で読んで確認しただけでは間違った解釈をしてしまう可能性もあるため、トレーナーやスタッフからの説明もしっかり聞きましょう。
少しでも疑問に思うことがあったらすぐに質問して完全に理解してから契約に進むことが大切です。
※極稀にそもそも書面に解約についての記載がないジムもあります。そうしたジムは他の面でもトラブルを引き起こす種がたくさんありますので、口だけで説明などの場合は契約をやめたほうがいいです。
返金対象になるのは？
パーソナルトレーニングジムの広告などでよく見かける「返金保証制度」にもいくつもの条件が用意されているため、注意が必要です。
返金保証がある理由
返金保証制度がある理由として一番大きいのは、「利用してもらいやすくする」というのがあります。
パーソナルトレーニングは他のジムと比べて高額な場合が多いです。これからパーソナルトレーニングをしようと思っている方は本当に痩せるのか分からないのに何十万も払わなければならないとなると、やはり躊躇してしまいます。
しかし返金保証制度が用意されていれば効果がなくてもお金が戻ってきて無駄にはならないため、パーソナルトレーニングにイマイチ一歩が踏み出せない人でも利用しやすくなるわけです。
ジムとしてもせっかくトレーニングをしてもらうのなら効果を出したいと考えます。
「効果を出せる自信があるから保証を用意している」「絶対に痩せさせる」という強い責任感や自信があるため、それを返金保証という形で表現しているというのも一つの理由です。
返金保証の対象は要チェック！
この返金保証の条件もジムによって違いますのでよくチェックしておく必要があります。
以下に多くのジムで見られる返金保証の条件を書いているので参考にしてみてください。
・1ヶ月トレーナーの指導に従っても全く効果が現れない場合
・日程変更や欠席が多く、契約期間内に目標まで到達できない可能性がある
・最後まで通いきったが効果がなかった
自己都合の途中解約は返金されにくい！？
途中解約で多いのが、自己都合による途中解約の返金トラブルです。
例えば「トレーニングを少しやったけどキツくてもうやめたい」「トレーナーと合わなくてやめたい」というような自己都合の場合、ジムにしばらく通っていてその分の結果が現れていると返金を求めることは難しくなってしまいます。
こうした自己都合の途中解約の返金についても契約前に確認がありますので、しっかりと確認しておくことが必要です。
