パーソナルトレーニング お役立ちコラム

パーソナルトレーニングでトラブルを避ける為に知っておきたいこと

パーソナルトレーニングジムは適度な筋肉をつけつつ、不要な脂肪を落として美しい身体を手に入れられる効果的な手段です。
実際、最近ではテレビで特集を組まれるなどすることも増え、以前寄りより広くパーソナルトレーニングのことが周知されるようになりました。

ただし、流行っているからこそトラブルを抱えるパーソナルトレーニングジムもあります。
もちろんトラブルが起こることは少数なので気にし過ぎる必要はありませんが、実際にパーソナルトレーニングを始める前にどのようなトラブルが起こり得るのかを知っておくことは大切です。

途中解約についてのトラブル

パーソナルトレーニングジムを途中で解約する条件はジムによって大きく違います。

特に多い条件は、基本的に途中解約できないというものと解約できても返金には応じないというものでしょう。
特にトラブルになりやすいのは、返金に応じてくれないというものです。
「パーソナルトレーニングを始めたけど思ってたのと違ったから解約したいと思ってトレーナーに残りの分のトレーニング代を返金して欲しいと話したら、一切応じられないと言われた」というトラブルは非常に多いです。

こういったケースの場合、契約書に途中解約で返金できないと記載されていた場合は残念ながら返金を求めるのは難しいでしょう。

事情によって返金を求めるのは難しい

契約書に途中解約できない、返金できないと書いてあっても、中には病気などの仕方の無い理由で途中解約したいという方もいらっしゃると思います。
ただし、それでも不備の無い契約書によって途中解約の不可が記載されていた場合、返金を求めるのは難しいのです。

なぜ難しいのかというと、パーソナルトレーニングは特定商取引法41条の「特定継続的役務提供」に該当するケースが少ないからです。
この特定継続的役務提供というのは、継続してサービスを受けるものについて、例え契約書に『途中解約による返金には応じない』と記載されていても解約・返金が可能になるクーリングオフ制度です。

例えばエステの契約を解除したいとなった時、いくつかの条件はあるものの、残りのサービスについて返金を受けることが可能になります。
エステが該当するのならサービス形態が似ているパーソナルトレーニングも対応になりそうですが、注目したいのが「特定継続的役務提供」の「特定」という言葉です。

特定という言葉の通り、特定継続的役務提供にあたる業種はエステや語学学校、パソコン教室、結婚相談所、学習塾、家庭教師の6つに限定されています。

つまりパーソナルトレーニングジムは基本的に特定継続的役務提供によって返金対応してもらうのは難しいことになります。
ただし、契約書に不備があった場合などジム側に大きな過失がある場合は、他の法律により返金対応を求めることができる場合もあります。

ジムによっては元から返金対応していることも

良心的なジムの場合、途中解約することになったら残りの分の料金について返金に応じるという契約になることもあります。
この場合はそうした契約ですので、もちろん途中解約しても返金してもらえます。

返金対応しているところは独自の返金対応になっていることが多いので、返金に関する条件などもしっかり確認しておきましょう。

「必ず痩せる!」と過度な期待をし過ぎない

パーソナルトレーニングでは基本的にトレーナーの指示に従ったトレーニング、食事内容を守っていれば設定した目標を達成することが出来ます。
このように成功率が高いのはトレーナーがその人のライフスタイルや体質に合わせたオリジナルのトレーニングメニューを提案してくれるからです。

ただし、指示にちゃんと守っていても、最初にトレーナーと相談して決めた目標まで達成できない場合もあります。
パーソナルトレーニングは成功話が多いため勘違いしがちなのですが、あくまでも成功率が高いトレーニングです。必ず全員が目標を達成できるわけではないこともキチンと覚えておきましょう。

もちろん最初に書いたとおり、基本的にはちゃんとトレーニングしていけば目標達成は難しくありませんし、目標達成できなかったとしても必ず多少の効果は現れるので全く意味がなかったということにもなりません。

目標未達成の場合の返金は?

目標を達成できなかった場合、返金に対応してくれるかどうかはそのジムの規則によって変わりますので、返金保証はあるのか、返金期限はどのくらいか、条件はどうか、を確認しておきましょう。
中には目標未達成の場合は全額返金保証に対応しているジムも少なくありません。

一つ注意したいのは、こうした目標未達成の場合の返金はあくまでも「トレーナーの言う通りの食事・トレーニングを継続してきて目標に達成出来なかった場合」に適用されます。
トレーナーの言うことを無視して暴飲暴食をしていたり、トレーニングをサボっていたりしていて目標達成できなかったのに「返金しろ!」と迫るのは止めましょう。

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